尖閣諸島私案

出張中にずいぶんあちこちで尖閣諸島に関する断片情報が入ってきたが、まとめて考える時間が取れず情報はすべて脳みその尖閣フォルダーに詰めておき出張帰りの整理が終わった火曜日の晩、とっとと９時過ぎにベッドに入り目を閉じてフォルダーの中の断片ファイルを開いてそれぞれをパズルのように当てはめてみた。

 

すると様々な情報が少しづつパズルの位置にハマりだして、断片情報だけでは信用度が低かった情報もパズルの中に入れてみると整合性が出てきて、おお、なるほど、こんな構図になっているのだなと見えてきた。

 

今から書くことは一応ダブルチェックした断片情報（信用度の高いものも低いものもある）で、そこに中国の政権争いの際の行動様式、米国（英国外交含む）の基本的外交姿勢と２１世紀の方向性と日本国内問題で日本官僚が取る政策、日本が置かれた状況を当てはめてみた私案である。

 

これがどこまで事実かは計画進行中の現時点では全く不明である。またぼくの脳みその中の各国の古い情報をベースにしているからかなりの部分、つまり事実ではないかと想定に至る推理は省略している。

 

なのでかなり雑であり細部には違いがあるかもしれないが、今回の反日運動の裏はこうではないかと思う私案を書いてみる。非常に長いのでポイントごとに分けています。

 

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魚釣島　中国

今回の事件の遠因は２０１１年に重慶のホテルで死亡した英国人ニール・ヘイウッドに始まる。当時重慶市市委書記だった薄熙来（ポーチーライ）は飛ぶ鳥を落す勢いでなおかつ上海派閥（経済成長派閥）であり父親の名声を受けて２０１２年の次期中央委員の有力候補でもあった。

 

ニールの死亡に疑問を抱いた英国政府は厳正な調査を要求し簿は自分の腹心である王立軍公安局長に調査をさせたところ、何と自分の妻が殺人を起こした事が分かり逆に調査にあたっていた公安警察調査官５名を逮捕して拷問の挙句に全員殺して、更に彼らのボスである王立軍も口封じのために狙われることになった。

 

王立軍は自分が狙われたことに気付きすぐに車で逃亡、重慶市の影響の届かない成都まで逃げてから当地の米国領事館に駆け込んで亡命を申請した。ところがその翌日、自発的に領事館から出てきて公共の場から姿を消したのだ。

 

この背景にいて米領事館内の王立軍に接触したのが上海派閥のライバルである中国軍部および次期中国主席候補の最右翼であった習近平の手先である。

 

軍部及び習近平は２０１２年１０月に開催される党大会で上海派閥を追い出して自分たちが中央委員の席を奪おうと考えており、その為にまずは上海派閥の有力候補者であるポーシーライを妻の殺人事件の隠蔽工作と王立軍及びその部下の殺人及び殺人未遂で失脚させることを狙った。

 

この計画は成功して妻は殺人犯として有罪、妻は終身刑を言い渡され重慶のボスであったポーシーライは２０１２年４月１０日にすべての公職から追放された。なお王立軍は９月１８日の裁判で「当局の捜査に協力したので死刑や無期懲役ではなく有期刑となる可能性が出てきた」とニュースで報道された。

 

その後も上海派閥は次々とスキャンダルや降格で候補から落とされていよいよ習近平と軍部体制が勝利を得ようとしていたまさにその時、クーデターが起きた。９月０４日、北京市内を車で移動中の習近平副主席に何者かが襲撃を仕掛けたのだ。同時に狙われた幹部も重傷で二人はすぐに北京にある解放軍の病院に送り込まれた。

 

習近平がこの大事な次期に９月５日に行われる予定であったクリントン長官との会議も突然キャンセルして公共の場に２週間も不在で行方不明だったのは、この期間にクーデターを仕組んだ連中が誰でその背景に誰がいて相手をやり返すためにどうするかの情報を収集して軍艦部と対応を練るためだった。

 

そして９月１５日北京市内の中国農業大学のイベントに出席して今月１日以来始めて姿を表した。９月１０日頃の日本のニュースを見てみると当時は中国外務省が国有化に対して抗議をする政府間レベルであり、通常の反日デモは行われていたが殆どの人はむしろ韓国との関係を気にしていた。

 

それがその数日後に急激に反日デモが過激化する。中国内の商店焼き討ちなどでそれまでのデモでは５００人からせいぜい１０００人程度の行動だったのが一気に１万人単位のデモに拡大した。その背景にいるのは軍部に指示された公安警察でありすべてのデモは公安警察によって組織されており、つまり今デモを仕掛けているのは実質的には軍部と習近平だ。

 

では何故彼らはここまで大型のデモを仕掛け更に尖閣諸島に１千隻の漁船を送り込むなんて情報を流したのか？それは現在の主席である胡錦濤の追い落としとその背後にいる上海閥の徹底した排除である。

 

反日行動を抑えられなければ現役の主席の責任となる。ましてや中国で日系工場が焼き討ちされ日本人死者が出るようになれば、これは完全に中国が不法国家であることを世界に告知するようなものである。

 

習近平にとって更に良いのは尖閣諸島に送り込んだ船団が日本側によって拿捕、逮捕、そして怪我をすることである。そうなれば中国は主権を守るという理由で軍隊を送り込み戦争を仕掛ける事が出来る。

 

単なる反日デモでは世界の支持は得られないが戦争となればお互いに責任があると見做される。そして地域限定戦争となれば米国が乗り出してくるからそこで手打ち、つまり中国軍が撤退という事になる。ここで中国一般大衆の怒りを胡錦濤率いる腰抜け中央政府に向ければ彼ら上海派閥は壊滅状態になる。

 

これこそ中国が得意とする陰謀と政権奪取の方法だ。

 

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Disputed Island   米国

 

米国政府の裏には常に外交問題評議会（CFR）と軍産複合体の暗闘がある。外交問題評議会は主に世界経済を拡大させその利益を得ることで白人の利益を拡大させるという方針を取っているから戦争よりも平和を好む。軍産複合体は白人至上主義で世界を白人覇権にしたい軍部と戦争の為の武器を売りたい軍事産業が手を組んで世界中で戦争を仕掛けたいと考えている。

 

米国政府の大統領は実質的には民衆の票ではなくこの両組織の綱の引き合いの結果として選出される。現在のオバマ大統領はCFRの方針に従い在外米軍を撤退縮小させ世界の警察の立場から降りて世界を三極化させようとしている。

 

つまり軍事予算を縮小して米中欧の主要国がそれぞれの地域の主権を取り安定した経済発展をさせてそこで貿易を拡大して最終的に金融すべてを押さえる白人（ユダヤ人含む）が利益を拡大出来れば良いと考えている。

 

軍備費が削減出来ればその予算を製造業復活に回せるし雇用を生み出すことが出来る。元々米国は物作りの国であり１９２０年代は自動車や工業製品で、１９５０年代はラジオやテレビ技術で世界を席巻してきた。

 

ところが日本の安売りラジオやテレビや車が米国製造業を根っこから崩壊させて米国経済は危機に瀕することになった。１９８０年代に米国は金融資本に姿を変えて金融大国として肥大化したがそれも２１世紀になって金融が崩壊してしまったので製造業回帰を目指して米ドルの価値を下げて輸出競争力を取り戻し中国の工場を米国に戻すことに成功し始めた。

 

これに対して不満を抱えているのが米軍部である。自分たちの予算を削られては困るので世界のあちこちで戦争状態を引き起こし武器を売り軍部の重要性を主張している。

 

そんなところに中国での政変の情報が入ってきた。中国の指導者同士が次の政権奪取のために尖閣諸島を利用して日本相手に派手な行動を起こしている。

 

CFRとしては中国がアジアの核となって安定させてもらいたいが日本と中国があまり接近しすぎると強くなりすぎる、適度に日中に嫌悪感や領土問題を残すことで常に対立させて分断させることが米国の国益に繋がる。

 

軍部としては日本が中国に脅威を感じてくれればそれは自動的に米軍の傘の下に戻ることを意味するし米国政府が軍事予算を削減してもその分日本政府が国防予算を拡大して米国から兵器を買ってくれれば全く問題はない。金がどこから出ようが、それは金なのだ。

 

そこで米国はまず尖閣諸島については中立であると宣言した上で裏では軍部関係者が「日本と中国が尖閣付近で海戦やったら日本が勝つよ」と唆す。安保保障条約を発動するかどうかは名言せずに中国が手を出しやすい状況を作り出す。

 

そこで中国が戦争を開始して日本海上自衛隊と何度か戦った後に安保条約を発動させて米海軍を軍事地域に送り込み停戦交渉を米軍主導で行う。こうすれば日本人は米国から離れられなくなるし米軍の最新兵器を買ってくれるし何かあれば中国ではなく米国を頼りにするようになる。中国としても世話になった米国にあまり強くは出ていけない。米国は両国に対して今までのように政治を裏で操ったり軍備で脅かす必要はなくなるのだ。まさに漁夫の利である。

 

明日に続く